理学療法士・作業療法士が有給休暇を取れないとき｜日数・会社の義務・取り方と相談先【現役OT】

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「担当の患者さんがいるから、有給を取りにくい」「リハ室で有給を取る人がいなくて、言い出せない」「取ったら単位が足りなくなると言われた」。理学療法士・作業療法士の職場では、有給休暇が取りにくいという声をよく聞きます。

私は現役の作業療法士です。この記事では、労働基準法の決まりをもとに、有給休暇は何日もらえるのか、会社が守らなければならないこと、リハビリ職が有給を取りにくい理由、取りやすくするための工夫、それでも取れないときの相談先と職場選びのポイントをまとめます。

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有給休暇は何日もらえる？

労働基準法第39条では、雇われた日から6か月続けて働き、決められた労働日の8割以上出勤した人に、10日の年次有給休暇を与えなければならないと定めています。その後は、勤続年数に応じて次のように増えていきます（週5日以上働く人などの場合）。

出典：労働基準法 第39条。週の労働日数が少ないパートなどの人は、日数に応じた有給休暇（比例付与）があります

有給休暇は、使わなかった分を翌年に繰り越せますが、2年で時効になります。たとえば勤続6年6か月以上の人は、その年の20日と前の年の残りを合わせて、最大40日を持てることになります。パートや非常勤の理学療法士・作業療法士にも、働く日数に応じた有給休暇があります。

パート・非常勤の場合（比例付与）

週の所定労働日数が4日以下で、週の所定労働時間が30時間未満の人は、働く日数に応じた日数の有給休暇がもらえます。

出典：労働基準法 第39条・労働基準法施行規則 第24条の3

非常勤でクリニックや訪問リハビリなどを掛け持ちしている人も、それぞれの職場で条件を満たせば有給休暇があります。

会社が守らなければならないこと

年5日は必ず取らせる義務

2019年4月から、年10日以上の有給休暇がある人について、会社は、そのうち年5日を、時季を指定してでも必ず取らせなければならなくなりました。「1年間、1日も有給を取っていない」という状態は、会社が義務を守っていない可能性があります。

有給を取る日は、原則として働く人が決める

有給休暇は、働く人が希望する日に取れるのが原則です。会社が別の日に変えてもらうように言えるのは（時季変更権）、その日に休まれると「事業の正常な運営を妨げる場合」に限られます。

理由を言う必要はない

有給休暇を取るのに、理由を伝える義務はありません。「私用のため」で十分です。

有給を取ったことで不利に扱ってはいけない

有給を取った人の賃金を減らしたり、評価を下げたりするなど、不利な扱いをしないようにしなければならないと、労働基準法で定められています。

リハビリ職が有給を取りにくい理由

• 担当制：患者さんを担当していると、自分が休むとリハビリが受けられなくなると感じてしまいます
• 単位の目標：1日の単位数の目標がある職場では、休むと目標が達成できないと言われることがあります
• 人数が少ない：リハビリ職が数人の職場では、代わりに担当してくれる人がいません
• 休みにくい雰囲気：先輩や上司が有給を取らないと、言い出しにくくなります
• 土日祝の当番：休日のリハビリの当番がある職場では、休みの調整が複雑になります

こうした理由の多くは、あなたの責任感の問題ではなく、職場の仕組みの問題です。休んでも患者さんのリハビリが回る仕組みを作るのは、本来は職場の役割です。

まずは自分の有給の残りを確かめる

有給休暇が何日残っているかを知らない人も多いものです。給与明細や勤怠の管理システム、事務の担当者に確かめてみましょう。会社には、働く人ごとに有給休暇を取った日や日数を記録した「年次有給休暇管理簿」を作り、保存することが義務づけられています。

残りの日数と、時効で消えてしまう日数がわかると、いつ、何日くらい取るかの計画を立てやすくなります。

有給を取れないまま働き続けると

有給を取らずに働き続けると、疲れがたまり、体調を崩したり、仕事への気持ちが続かなくなったりすることがあります。リハビリの仕事は体も気持ちも使う仕事です。休むことは、患者さんに良いリハビリを続けるための準備でもあります。

「休むと迷惑がかかる」と感じるときこそ、計画的に休む仕組みを職場と一緒に作ることが大切です。それができない職場なら、働く場所を見直すきっかけにしてもよいでしょう。

有給を取りやすくするための工夫

1. 早めに予定を伝える

1か月以上前に伝えておくと、担当の調整がしやすくなり、受け入れてもらいやすくなります。年の初めに、取りたい時期をざっくり伝えておくのも方法です。

2. 代わりの担当と申し送りを準備する

休む日の患者さんの情報やプログラムを、簡単なメモにまとめておくと、代わりの人も安心して担当できます。

3. 計画年休の制度を確かめる

職場によっては、労使協定で有給休暇を計画的に取る日を決める制度（計画年休）があります。職場の就業規則を確かめてみましょう。

4. 連休や行事に合わせて早めに計画する

夏休みや年末年始、家族の行事などは、ほかのスタッフと希望が重なりやすい時期です。早めに希望を出しておくと、調整してもらいやすくなります。

5. 職場で話題にする

「年5日の取得の義務がありますよね」と、管理者に確認してみるのも一つの方法です。職場全体で取りやすい仕組みを考えるきっかけになります。

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有給を申請するときの伝え方の例

休む理由を言う必要はありませんが、患者さんへの影響をどう減らすかをセットで伝えると、職場も受け入れやすくなります。申請は口頭だけでなく、決められた様式やメールなど、記録に残る方法で行うと安心です。

休日のリハビリ当番と振替休日

回復期の病院などでは、土日祝もリハビリを行うため、休日に当番で出勤する職場があります。労働基準法では、少なくとも毎週1日（または4週間で4日以上）の休日を与えなければならないと定めています。休日に出勤した場合は、振替休日をどう取るか、休日の手当がつくかを、職場の決まりで確かめましょう。有給休暇とは別のものなので、混同しないように注意が必要です。

それでも有給が取れないときは

申請しても理由なく認められない、取ったことで嫌がらせを受ける、1年間に5日も取れていない、という場合は、職場の外に相談できます。

出典：厚生労働省「総合労働相談コーナーのご案内」「労働条件相談ほっとライン」（2026年11月確認）

相談するときは、有給を申請した日、断られた日と理由、取れた日数などを記録しておくと、状況を伝えやすくなります。

リーダーや主任の立場でできること

リハビリ科のリーダーや主任の立場の人は、スタッフが有給を取りやすい仕組みを作ることもできます。

• 年の初めに、スタッフの有給の予定を聞いて、休みが重ならないように調整する
• 担当の患者さんの情報を共有して、誰が休んでも代わりに担当できるようにしておく
• リーダー自身が有給を取り、休みやすい雰囲気を作る

有給を取りやすい職場は、スタッフが辞めにくく、結果として患者さんにとっても安定したリハビリにつながります。

有給を使って転職活動をする

転職を考えている人は、有給休暇を使って職場の見学や面接に行くこともできます。見学は平日の日中に行われることが多いので、計画的に有給を使いましょう。転職サイトの担当者に頼むと、見学や面接の日程をまとめて調整してもらえるので、休む日を減らせます。

有給が取りやすい職場の見分け方

求人票の「年間休日」には、有給休暇は含まれていないことが多いので、別に確かめる必要があります。年間休日が多くても、有給が取りにくければ、実際に休める日は少なくなります。反対に、年間休日がやや少なくても、有給を取りやすい職場なら、休みの合計は多くなることもあります。

面接で有給のことを聞きにくいときは、転職サイトの担当者に確かめてもらう方法があります。担当者は職場とやりとりをしているので、有給の取りやすさや、実際の休みの取り方など、自分では聞きにくいことを応募の前に確かめてもらえます。

よくある質問

Q. 「患者さんに迷惑がかかるから」と有給を断られました。

A. 会社が有給を取る日を変えてもらえるのは、事業の正常な運営を妨げる場合に限られます。代わりの担当を調整するのは職場の役割なので、早めに申請したうえで、それでも認められないときは相談先に相談しましょう。

Q. 1年目は有給がないのですか？

A. 雇われてから6か月続けて働き、8割以上出勤すると10日の有給休暇がもらえます。職場によっては、入職してすぐに有給を与える制度を設けていることもあります。

Q. 使わなかった有給を、会社に買い取ってもらえますか？

A. 有給休暇は休むための制度なので、使う前に買い取ることは原則として認められていません。退職のときに残った分などを会社が独自に買い取る場合はありますが、会社の義務ではありません。

Q. 有給を半日や時間単位で取れますか？

A. 半日単位は、働く人が希望し、会社が同意すれば取れます。時間単位は、労使協定を結んでいれば年5日分まで取れます。職場の就業規則を確かめましょう。

Q. 体調を崩して休んだ日を、有給にできますか？

A. 本人が希望すれば、急な体調不良で休んだ日を有給休暇として扱ってもらえることが多いです。扱いは職場の決まりによるので、就業規則を確かめましょう。

Q. 退職の前に、残った有給をまとめて取れますか？

A. 有給休暇は働く人の権利なので、退職の前に取ることもできます。引き継ぎの期間も考えて、早めに上司と相談しておくとスムーズです。

まとめ

有給休暇は、6か月続けて働き8割以上出勤すれば10日、6年6か月で20日もらえる、労働基準法で決められた権利です。2019年からは、年5日を必ず取らせることが会社の義務になりました。会社が有給の日を変えてもらえるのは、事業の正常な運営を妨げる場合だけです。

リハビリ職が有給を取りにくいのは、担当制や単位の目標、人数の少なさなど、職場の仕組みによるところが大きいものです。早めの申請や申し送りの工夫をしても取れないときは、相談先を使い、次の職場では有給の取得の実績まで確かめて選びましょう。