理学療法士・作業療法士の1年目・2年目・3年目の給料とボーナス｜経験年数別の統計と、手取りが減る理由【現役OT】

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「1年目の夏のボーナスが少なすぎて驚いた」「2年目になったのに、手取りが減った気がする」「3年目の給料は、みんなどのくらい？」。理学療法士・作業療法士として働きはじめると、何年目でどのくらいもらえるのかが気になる人は多いと思います。

私は現役の作業療法士です。この記事では、厚生労働省の「令和7年賃金構造基本統計調査」の経験年数別の数字をもとに、1年目から15年目以降までの月の給与とボーナスの目安を整理します。1年目のボーナスが少ない理由、2年目に手取りが減る理由、ボーナスが何か月分か、給料の中央値も、統計で確かめてまとめました。

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経験年数ごとの給与とボーナス

厚生労働省の「令和7年賃金構造基本統計調査」では、理学療法士・作業療法士は「理学療法士，作業療法士，言語聴覚士，視能訓練士」としてまとめて集計されています。この職種の、経験年数ごとの数字は次のとおりです（男女計、従業員10人以上の企業）。

出典：厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」職種第14表（経験年数階級別、e-Stat、2026年11月11日確認）。作業療法士だけの数字ではありません

ここでの「月の給与」は所定内給与で、残業代や休日出勤の手当などは含みません。残業代がある人は、実際の月給はこれより多くなります。年収の目安も、残業代を含まない計算です。

1年目から5年目くらいまでは、月の給与の上がり方がゆるやかです。経験0年と1〜4年の差は、月に約1.4万円でした。年齢ごとの給料は理学療法士・作業療法士の年齢別の給料の記事で紹介しています。

1年目のボーナスが少ない理由

統計で、経験0年のボーナスなどは年に約5.6万円でした。月の給与のおよそ0.2か月分です。

この調査のボーナスは、調査をした年の前の1年間に払われた額です。経験0年の人は、前の年にはまだ働いていなかったか、働いた期間がとても短いので、ボーナスが少なく出ます。実際の職場でも、1年目の夏のボーナスは、勤めた期間が短いことを理由に、少ない額か「寸志」になっていることがあります。

1年目の冬、2年目の夏と、勤めた期間が長くなるにつれて、ボーナスは本来の額に近づいていきます。経験1〜4年では、年に約59.8万円でした。

ボーナスは何か月分？

統計の数字から、ボーナスが月の給与の何か月分になるかを計算すると、次のとおりです。

求人票の「賞与 年2回 計4か月分」のような書き方は、何の「4か月分」かを確かめましょう。「基本給の」4か月分なら、基本給が月の給与より低い職場では、実際の額は思ったより少なくなります。求人票の見方は理学療法士・作業療法士の求人票の見方の記事で紹介しています。

職場の規模で比べると

表の見方：月の給与（所定内）／年間のボーナスなど。出典は上と同じ（男女計）

小さな職場は、はじめの月の給与が高めの一方で、ボーナスは少なめです。大きな法人は、月の給与ははじめ控えめでも、経験を積むとボーナスが大きくなる傾向があります。月給だけでなく、ボーナスと昇給を合わせて比べることが大切です。

給料の中央値は？

同じ調査で、この職種の月の給与（所定内）の分布を見ると、中央値は28.6万円でした（平均は29.8万円）。

出典：厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」職種第17表（所定内給与額の分布特性値、男女計・企業規模10人以上）

真ん中の半分の人は、月25.6万〜32.8万円の間に入っています。平均は、給料の高い一部の人に引っぱられて高めに出ます。「自分は平均より低い」と感じたときは、中央値とも比べてみてください。統計の数字は全国のもので、地域によっても差があります。自分の地域の求人とも比べておくと、より実感に近い目安になります。

PR求人票ではわからない職場の中身は、リハビリ職専門の転職エージェントの担当者に確かめてもらう方法もあります。PT・OT・STワーカーなら、「すぐ転職したいわけではない」という相談からでも使えます。

2年目に手取りが減る理由

「2年目になって給料は上がったのに、6月から手取りが減った」という声はよく聞きます。いちばん大きな理由は、住民税です。

住民税は、前の年の所得をもとに計算され、会社勤めの人は、その年の6月から次の年の5月までの給料から引かれます。1年目は、前の年（学生のころ）の所得がほとんどないので、住民税はほとんど引かれません。2年目の6月から、1年目の所得に対する住民税が引かれ始めるので、手取りが減ったように感じるのです。

給料から引かれる主なものは、次のとおりです。

• 健康保険料・厚生年金保険料・雇用保険料（社会保険料）
• 所得税（毎月の給料から引かれ、年末調整で精算）
• 住民税（2年目の6月ごろから）

どのくらい引かれるかは、給料の額、加入している健康保険、扶養の状況、住んでいる地域などで変わります。自分の給与明細で、それぞれの項目を一度確かめておきましょう。

3年目以降、給料を上げるには

統計では、経験5〜9年の月の給与は約28.8万円で、1〜4年より約2.9万円高くなっていました。ただ、職場によって昇給の幅は大きく違います。

• 昇給の実績を確かめる：1年でいくら上がったかを、明細で比べる
• 手当を確かめる：資格手当、役職手当、処遇改善の手当など。賃上げの仕組みは給料は上がる？ベースアップ評価料の記事へ
• 職場を比べる：同じ経験年数でも、職場の規模や種類で給料は違う

3年目は、仕事にも慣れ、転職を考える人が増える時期です。転職の時期の考え方は転職は何年目・何月がいい？の記事で紹介しています。今の給料が相場と比べてどうかは、リハビリ職専門の転職サイトの担当者に聞いてみるのも一つの方法です。

年目ごとに考えておきたいこと

給料は、経験年数だけでなく、職場の規模や種類、役職によって大きく変わります。「何年目だからこのくらい」と思い込まず、昇給の実績と、これから上がっていく見込みがあるかを確かめておきましょう。認定作業療法士については認定作業療法士は意味ない？の記事で紹介しています。

自分の給料を比べるときのチェックリスト

• 月の給与は「所定内」で比べる：残業代を除いた額で、統計と比べる
• ボーナスは「年間の合計」で比べる：夏と冬を足した額で
• 経験年数と職場の規模をそろえる：上の表の、自分に近い行と比べる
• 中央値とも比べる：平均だけで判断しない
• 手取りではなく額面で比べる：統計の数字は税金や社会保険料を引く前の額

男女で比べると

表の見方：月の給与（所定内）／年間のボーナスなど。出典は上と同じ（企業規模10人以上）

はじめのうちは男女の差はほとんどありませんが、経験年数が長くなるにつれて差が開いています。役職につく人の割合や、働く時間の違いなどが影響していると考えられます。

統計より低いと感じたら

自分の給料が、同じ経験年数の統計より低いと感じたときは、次の順番で考えてみましょう。

1. 同じ条件で比べているかを確かめる：所定内の額か、ボーナスは年間の合計か、職場の規模は近いか
2. 昇給の見込みを確かめる：就業規則や給与規程で、昇給の決まりと昨年の実績を見る
3. 手当の見落としがないか確かめる：資格手当、処遇改善の手当、住宅手当など
4. ほかの職場の条件を知る：同じ地域・同じ経験年数の求人と比べる

統計は全国の平均や中央値なので、地域や職場によって差があるのは当然です。大切なのは、今の職場で、これから納得できる額まで上がっていく見込みがあるかどうかです。

よくある質問

Q. 1年目の手取りはどのくらいですか？

A. 職場や住んでいる地域、加入している保険で変わるので、一概には言えません。1年目は住民税がほとんど引かれないので、2年目よりは手取りの割合が高くなります。自分の給与明細で、社会保険料と所得税がいくら引かれているかを確かめましょう。

Q. ボーナスは夏と冬のどちらが多いですか？

A. 職場によって違います。統計の数字は夏と冬を合わせた年間の額なので、どちらが多いかはわかりません。就業規則や給与規程で、支給の時期と計算のしかたを確かめましょう。

Q. 2年目の住民税は、どのくらい引かれますか？

A. 1年目の所得や、住んでいる市区町村、扶養の状況などで変わります。毎年5〜6月ごろに勤め先から渡される「住民税の決定通知書」で、年間の額と毎月の額を確かめられます。

Q. 理学療法士と作業療法士で、給料は違いますか？

A. 国の統計では、まとめて集計されているので比べられません。同じ職場では、同じ給料表のことも多いので、気になるときは求人票や就業規則で確かめましょう。

Q. 新卒の初任給はどのくらいですか？

A. 統計の「経験0年」の月の給与（所定内）は約24.5万円でした。ただし、ここには年度の途中で入った人なども含まれます。新卒の初任給は、求人票の「基本給」と「手当」を足した額で確かめましょう。

Q. ボーナスがない職場もありますか？

A. あります。とくに小さな職場や、年俸制の職場では、ボーナスがないか少ないこともあります。その分、月の給与が高めのこともあるので、年収で比べましょう。

まとめ

理学療法士・作業療法士などの月の給与（残業代などを除く）は、経験0年で約24.5万円、1〜4年で約25.9万円、5〜9年で約28.8万円、15年以上で約34.1万円です。1年目のボーナスが少ないのは、前の年の働きに対して払われるためで、経験1〜4年では月の給与の約2.3か月分になります。2年目の6月ごろから手取りが減るのは、住民税が引かれ始めるためです。

月の給与の中央値は28.6万円でした。自分の給料を、経験年数・職場の規模・中央値と比べて、今の職場で上がっていくのか、職場を見直すのかを考えてみてください。